会話のない社会

　先日、久しぶりにとあるホームセンターに行ったら、レジの大半がセルフレジになっていた。セルフレジは空いていたものの、私は迷わず店員のいるレジに並んでしまった。ときどき入るスーパーも、行くたびにセルフレジが増えている。そのうちスーパーのレジは皆セルフになってしまうのだろうか。

　スーパーなどなかった子どもの頃は、買い物といえば商店街に行って、店の人と会話しながら買い物をしたものだ。そもそも会話をしなければ買い物ができなかった。その後スーパーが普及してからは会話も減ったが、それでもレジで会話をすることはしばしばある。ところがセルフレジとなると店に入ってから出るまで、一切人と会話せずに終わってしまう。煩わしくなくていいという人もいるのだろうけれど、私はちょっと寒気がする。

　考えたら、空港などでの手続きもどんどん機械に置き換わっている。チェックインも自動チェックイン機。最近は東京に行くこともほとんどなくなったが、以前は実家があったのでときどき上京した。そして頻繁に駅の切符の自動販売機が変わっているのに驚いた。改札も自動改札機なので駅員の姿がほとんど見えない。駅はなんとも味気ない場所になってしまった。

　東京に住んでいた小学生のころ、私はときどき一人で電車に乗って出かけることがあった。引っ越して間もないある日、駅の改札口を出て駅前の光景を目の当たりにし、出口を間違えたことに気づいた。南口に出なければならないのに北口に出てしまったのだ。近くに踏み切りも見えない。仕方ないので改札口の駅員に事情を話したら、回収した切符から子供用の切符を取り出して、「これを反対側の改札口に出しなさい」と通してくれた。もし、今のように駅員も見当たらない自動改札の駅だったら途方に暮れていたかもしれない。

　金融機関に行ってもATMでおおむね用事は足りる。最近は大きな病院では会計も機械になっている。病院に行きつけていない高齢者などは戸惑うだろう。北海道の田舎でほとんど遠出もせずに暮らしていると、たまに街中に出たとき時代に取り残されたような気になってくる。

　それだけではない。昨今は北海道の地方の町でも、地域のコミュニティバスの自動運転化を目指したり、ドローンによる荷物の配達の実証実験をしたりしている。人手不足が背景にあるというが、こんな社会はどう考えても高齢者や障害者、子どもなどの弱者にやさしい社会とは言えない。そして、なによりも気になるのは人を機械に変えていくことで会話が消えていくこと。

　配偶者に先立たれて一人暮らしをしている高齢者は、交通機関を利用しても、買い物をしても誰とも会話しない社会で暮らさねばならない。自分から人との関わりを持たなければ、誰とも会話しない日もあるだろう。機械化社会は人と人との関わりをどんどん希薄にし、会話を奪っていく。

　人はコミュニティの中で生活している生き物だ。他者との関わりが人として健全な生活を支えている。挨拶、気遣い、助け合い、感謝の言葉・・・みな会話でつながっている。会話の消えた社会からは、喜びも幸福感も次第に消えていくのではなかろうか。

震災から14年に思うこと

　東日本大震災、そして福島第一原発の過酷事故から14年を迎えた。テレビやネットに流れてきた大津波の映像は今も頭の片隅から消えない。あの巨大地震によって自然の驚異を見せつけられた（人工地震という説もあるが、それが事実だったとしても自然に発生する巨大地震の時期を早めたにすぎないだろう）。

　原発の建屋が吹き飛んだ映像は腰を抜かすほどショックだった。「とうとうやってしまった・・・」と。原発事故は間違いなく人災だ。そして、今も事故の収束には程遠い。あれ以来、ふたたび福島第一原発に大地震や大津波が襲ったらと、ずっと不安な日々を過ごさねばならなくなった。

　あの大事故で私たちは「原発は決して安全ではない」ということを身をもって経験したはずだ。福島第二原発も女川原発も大事故をおこす寸前だった。能登の地震でも、志賀原発は危うかった。プレートの境界に位置する日本は、必ず大地震に襲われる。そんなところに原発を建て続けたことが大きな間違いに他ならない。このまま原発を稼働させ続けたら、いつかふたたび大事故を起こすだろう。それが福島の教訓だった。

　福島の原発事故で、日本の原発が一斉に稼働を停止したときには心底ほっとした。もちろん燃料プールに使用済み燃料が保存されている以上、安心・安全ではない。しかし、稼働していないというだけで、どれほど安心感がもたらされたことか。福島の原発事故は、原発依存から抜け出すチャンスだった。

　ところがどうだろう？　あれから日本は廃炉どころか再稼働の道に足を踏み入れた。そして、私たちは大きな地震が起きるたびにまた恐怖に襲われることになった。大津波は予見できたにも関わらず、裁判で東電の責任者たちは何ら責任をとらずに終わってしまった。なんという無責任な国なのだろう。

　原発事故が起きれば大地は汚染され、そこに住む人々も動植物も被爆する。そして、福島の事故を見ればわかるように、事故の収束すら見通せないことになりかねない。事故処理のためにも作業員は被爆を強いられることになる。被爆で病気になった人、今も避難している人が大勢いる。原発事故というのはあってはならない人災だ。

　結局、日本は福島の事故に学ぼうとはしない。アメリアだって大地震が起きる可能性のある場所には原発は建てないというのに、日本はそんな当たり前のことですらできない。人々の命や暮らしより、利権や利便性が大事なのだ。

　北海道では半導体生産のラピダスで大量の電気が必要だという。だから、泊原発を再稼働させたくて仕方ない人たちがいる。しかし、原発事故のことを考えるのなら、半導体生産の方を考えなおすべきではないか。なんでもかんでもデジタル化を進め、ITだとかAIに頼ろうとするから半導体が必要になる。それを止めればいいだけではないか。

　デジタルをいっさい否定するつもりはないが、なんでもデジタルにすればいいというものではない。そんなことを続けていたら、人は機械や人工知能に振り回され、人間らしい生活からどんどん遠ざかっていくだろう。人は頭や体を使ってこそ健全な生活が送れるのだろうと私は思っている。頭や体を使わなくなればなるほど、心も体も蝕まれていくように思えてならない。

　震災、原発事故から14年。教訓から学ぶどころか、相変わらず利権にしがみつくこの国に希望を持つことができなくなっている。

グレート・リセットの失敗と資本主義の終焉に向けて（3）

日本がまず取り組むべきこと

　脱成長への取り組みをしている間にも温暖化は進み、エネルギー危機や食糧危機になるかもしれない。ただ、それは人類の招いた負の遺産として受け入れた中で対策を講じるしかないだろう。でも、できることはまだまだある。日本は森林の国なのだから、里山の二次林を復活させて薪（ペレット）や炭などのバイオマスを暖房などにもっと活用するべきだ。河川や水路、上下水道の流水を利用した小規模発電も増やすことができる。太陽光も発電ばかりではなく、できるだけ日差しを取り入れる住宅にして室内を温めたり、水を温水にすることもできる。化石燃料を減らす取り組みはまだまだできると思うし、生活スタイルを変えることで節電もまだまだできるのではなかろうか。

　今の農業は石油を動力にした大型機械に頼るようになってしまったが、石油や農薬、化学肥料に頼らない循環型農業への取り組みも必要だろう。なんでも機械化すればいいというわけではない。若者の農業就労を増やし、政府が農家を助成することで健全な農業を育てていくことも可能だ。現に、欧州では有機農業への転換が進められている。日本でも無農薬無肥料で立派な野菜を育てている農家がある。やればできるのだ。食料自給率を100％に近づけてできるだけ地産地消にすれば、輸送の燃料もかからない。

　何も大規模な太陽光発電や風量発電だけが再生可能エネルギーではない。むしろそれらは環境破壊や健康被害を招いている。私は「再生可能エネルギー」という言葉が好きではない。かつて使われていたように「自然エネルギー」の方が自然のエネルギーをそのまま取り入れるというイメージがありより適切だと思っている。AIなどというものも全く歓迎しない。それよりも脱デジタルのほうがよほど人間らしい生活ができると思っている。

狂気のググローバリストを生み出した資本主義

　さて、米国ではトランプ政権となり、グレート・リセットを目指すディープ・ステートの動きが封じられようとしている。コロナワクチンも中止する州が増えていきそうだ。そしてロバート・ケネディJr.氏が保健福祉省長官に就任した。彼は国民の健康のためにすべてのワクチンや食品添加物などを精査すると言っている。ようやく、これまで放置されてきたワクチンをめぐる嘘が明らかになるだろう。

　私は思想的には左派だが、今回の大統領選では心からトランプ氏に勝利してほしいと思っていた。民主党のやってきたことがあまりに酷すぎるからだ。トランプ氏やマスク氏、ケネディJr.氏には、グレート・リセット阻止で頑張ってもらいたい。

　とは言うものの、米保守党は当然のことながら資本主義の政党であり、私が支持する脱成長路線ではない。だから、トランプ氏もマスク氏もずっと支持するなどということはあり得ないだろう。トランプ氏のパリ協定離脱とかガザの米国所有などはとても賛同できない。それに、イーロン・マスク氏のやっている電気自動車や脳へのチップの埋め込み、宇宙開発には以前から大きな疑問を抱いていて、彼が何を考えているのかよく分からない。

　米国はAIも推進するようだが、危険としか思えない。マスク氏の率いるDOGE（政府効率化省）は、USAIDの解体につづきNED（全米民主主義基金）の資産凍結、CIAの全職員の解雇を打ち出した。NEDもCIAのフロント組織であることが分かったからだ。これらの改革は評価するが、それ以外は首をかしげるようなことが多い。さらに、イーロン・マスク氏という大富豪の実業家が大統領と組むことに問題はないのか？　冷静に見守りたいと思う。

　グレート・リセットという狂った発想は資本主義で莫大な資産を築いたグローバリストが生み出した怪物に他ならない。だからこそ、トランプ政権で暴露されつつあるグローバリストらの思想は、世界中の人がこのまま資本主義を続けるべきかどうかを考えるきっかけになるのではないかと思う。

　さて、日本はどうなのか？　日本の首相官邸に巣くう約3000人のスタッフこそ国内のディープ・ステートだ。彼らは選挙で選ばれたわけでもないのに、実質的に日本の政治を牛耳っている。ここ数年でワクチンを日本の国策にしたのもこのスタッフたちだろう。トランプ米大統領が自国第一主義を掲げディープ・ステートの排除を実行しているのなら、日本も米国追従から抜け出し、官邸のディープ・ステートを解体するいいチャンスではないか。今まで騙されていた国会議員たちも立ち上がってほしい。

　ワクチンを打った人も打たなかった人もみな被害者だ。まずは、国民の大多数が騙され支配されていたことを認めることが先決だ。そうでなければ、一歩も前に進めない。そして、一人ひとりが今後どうしていくべきか考えてほしい。

　狂気のグレート・リセットや限界を迎えた資本主義に代わる新しいシステム、新しい方向性を探るためにも、斎藤幸平氏の『人新世の「資本論」』（集英社新書）や『ゼロからの「資本論」』（NHK出版新書）を多くの人に読んでもらいたいと願っている。これらの本には、失敗した社会主義ではなくその失敗を乗り越えた新しい社会主義が示されている。（終）

グレート・リセットの失敗と資本主義の終焉に向けて（1）

グレート・リセットの失敗と資本主義の終焉に向けて（2）

グレート・リセットの失敗と資本主義の終焉に向けて（2）

グローバリストがグレート・リセットに突き進んだ理由は何か？

　あくまでも私の個人的考えだが、一部のグローバリストがグレート・リセットなどという究極の支配構造に突き進んだ理由は、資本主義が引き起こした環境問題（含温暖化）、人口増加、エネルギー危機から脱するための、支配による持続可能な社会の実現だったのではないかと思えてならない。

　おそらく彼らも資本主義はすでに限界であると悟っていたのだろう。経済成長を目指し人口が増え続けたなら、地球は持ちこたえられないと。ならば、資本主義を終わらせて定常経済に移行させれば良さそうなものだが、世の中の大半の人は資本主義や経済成長を支持しており、民主的な合意形成を経てそれを実現させるのは至難の業だ。しかも時間がかかる。温暖化阻止は待ったなしだ。それに、何よりも資本主義で莫大な資産を築いた人たちは資本主義も資産も手放したくないだろう。

　ならば、強引にでも人口を減らせば環境負荷も減るし食料危機やエネルギー危機も乗り越えられるし、最も手っ取り早い方法だ。その後は徹底した管理・支配体制によって人口増加も抑え、持続可能な体制を作り出そうとしたのではないか？　その計画を叶えるために各国の官僚を支配下に置き、人工ウイルスを利用したパンデミックとmRNAワクチンが使われたのだろうと私は想像している。

　しかし、こんな発想はどう考えても正気の沙汰ではないし、人が人を支配するなど自然の摂理に大きく逆らう行為に他ならない。ならば、私たち人類はどういう社会システムを選ぶべきなのか？

斎藤幸平氏の提唱するコミュニズムによる社会主義

　以前にも紹介したが、それを提示しているのが日本の若き経済思想家の斎藤幸平氏だ。斎藤氏の提案する民主的で搾取のない協力的なコニュニティによる社会システム（これは晩期マルクスの思想を元にしている）こそ、資本主義に代わるシステムとして選択すべきではなかろうか。

　資本主義で高度経済成長を経験した私たちの多くは、今も資本主義に拘泥し、左派といわれる人たちですら、資本主義の枠内での平等や福祉の実現を考える人が多い。しかし、利潤を追求し労働者を搾取し、格差を拡大させるのが資本主義だ。また、戦後の高度経済成長は安い化石燃料があったから実現できた。化石燃料が有限で高騰を続けるのなら、いつまでも成長を続けることはできない。極端な富の偏在や今起きている様々な問題も資本主義を終わらせることでしか根本的な解決はできない。

　資本主義体制であっても、北欧のような福祉国家があるではないか、と言われそうだ。私も以前は北欧のような社会を目指すべきだと考えていた。しかし、斎藤氏は、再配分政策での福祉国家は高度経済成長が必要であること、先進国はグローバルサウスからの搾取によって支えられてきたことなどを理由に限界があるという。その通りだろう。

　若い頃から資本主義に疑問を持っていた私は、斎藤氏の提言に大賛成だ。人類が数百万年も生き延びてきたのは、平等で協力的なコミュニティを長期間維持してきたからだと思う。狩猟採集時代の人々は、協力しあって狩りをし、得られた食料をコミュニティの中で平等に分け合っていたに違いない。搾取の構造がある限り、平等も平和もない。結局は、搾取のない協力的なシステムに回帰することでしか人類が生き延びる道はないのではなかろうか。そういう社会は過度な競争もないし、ストレスも少ないだろう。アドラー心理学でも「共同体感覚」を重視し、人が他者と協力しあう関係にこそ幸福があるという。協力的な共同体こそヒトという種が持続していく鍵なのかもしれない。

　人類は発展を求め続けることで、あまりにも自然の摂理を無視し、経済成長という欲にはしてしまった。そして、様々な危機に直面することになった。経済成長を続けた結果、生物は激減し、もはや地球の自然環境は悲鳴を上げている。日頃、自然と接し、生物を観察している人なら誰もが生物の激減を実感しているだろう。人々はレジャーとか趣味と称して休日になると山や海や公園などに出かけたりキャンプを楽しんだりする。それは人という生物の「内なる自然」が自然との関わりを求めているからだろう。

　人も自然の一員である以上、自然環境を大切にし、自然の摂理に背いた経済成長を止めなければならない。きれいな水も空気も自然がもたらしているし、食べるものも自然が育んでいる。衣類や住居の原材料も自然から得ている。人は自然なしには生きていけない。かつて（といってもひと世代前くらい）は今よりはるかに自然が身の回りにあり、子どもたちは夕方まで外遊びをしたものだ。そうした遊びを通じてさまざまなことを学んできた。そんな環境を取り戻さなければならない。

　しかし、資本主義はその自然を破壊し汚染しつづけている。ITだとかAIだといかいうけれど、それに必要な半導体も大量の電力や水を消費し、有害物質で水質汚染を招いている。北海道の千歳ではラピダスが工場を建設しているが、半導体生産のために原発を稼働させたり環境汚染を招くことになるのならやはり立ち止まらなければならない。持続可能な社会を取り戻すというのなら、自然を大切にして資本主義から脱するしかないのだろうグレート・リセットと思う。

グレート・リセットの失敗と資本主義の終焉に向けて（1）

グレート・リセットの失敗と資本主義の終焉に向けて（3）

グレート・リセットの失敗と資本主義の終焉に向けて（1）

USAID（国際開発庁）解体とグレート・リセット

　先日、米国のUSAID（国際開発庁）の解体が報じられた。USAIDは、国際支援が目的のアメリカの政府機関だ。ところがトランプ政権になり、イーロン・マスク氏がUSAIDの資金の流れを掴み、その大半が国際支援どころか悪の巣窟であることが判明したとして解体を進めている。マスク氏は、「虫の沸いたリンゴどころか虫そのものだった」という。国際支援などというのは名目だけで、やっていたことは海外での工作活動だったようだ。とすれば、マスク氏の言う通り、とんでもない機関ということになるだろう。

　米国ではこのUSAID問題でてんやわんや状態らしい。トランプ氏やマスク氏のいう通りの機関であるなら大スキャンダルであり、国民が騒ぎ出すのは当然のことだろう。日本や西欧諸国ではUSAIDの解体については報じられたが、マスク氏が暴いた肝心の資金の流れは報じられていない。なぜなら、マスコミやジャーナリストなどに「虚偽情報対策」との名目で巨額の費用を投じて言論統制をしたり、米国に有利な情報を流していたとされるのだ。

　例えばウクライナ戦争についても一方的にロシアを悪と報道し、コロナワクチンではワクチンが危険だとする情報を検閲していたとされる。資金の流れを報じないメディアは、直接的あるいは間接的にUSAIDからお金をもらっていたのだろう。もちろんNHKをはじめとした日本のメディアもそうだろう。だから、マスコミは海外支援に支障が出ると、閉鎖を打ち出したトランプ大統領やマスク氏を批判するような論調になっていて、マスコミ報道しか知らない人たちは今も騙されている。

　では、USAIDはいったいどんなところに資金を提供していたのか。Xなどで流れてくる情報では、マスコミやジャーナリストなどの他、世界経済フォーラムや新型コロナウイルスを作成したといわれている武漢研究所、mRNAワクチンを販売したファイザーにも資金提供していたという。また、パンデミックの研究に対しても資金提供をしていたらしい。要は、巷で言われているディープ・ステートの一員に他ならないし、資金の流れから考えれば、世界経済フォーラムの提唱するフレート・リセットを推進していたといえるだろう。結局、「陰謀論者の言っていたことが真実である」と証明されつつある。

　世界経済フォーラムが目指すグレート・リセットとは、世界統一政府をつくり、人々を支配・管理することが目的だと（陰謀論者といわれる人たちの間で）言われている。人工ウイルスによってパンデミックをつくりだしワクチンを打たせたのは、人々を病気にしたり不妊にすることで人口減少を目指したり、ワクチンに入れたナノチップなどで人々をコントロールするためではないかと。これについては中村篤史医師が指摘しており私もほぼその通りだろうと考えている。以下を参照していただきたい。

コロナ騒動とは何だったのか

既存の社会主義や共産主義だけが左派ではない

　グレート・リセットが目指す体制は中国共産党と変わらないから「中共＝極左」なのだという人たちが一定程度いる。彼らは社会主義や共産主義は独裁であり悪であるという考えに固執しているかのようだ。そしてグレート・リセットを進めてきた米国の民主党も極左だという。

　私は、右派か左派かと問われたら左派だ。しかし、もちろん旧ソ連や中国のような社会などとんでもないと思っている。それは私だけではなく、左派、リベラルなどと言われる人たちの多くも同じだろう。ソ連の社会主義は失敗だったからこそ解体されたのであり、間違った改革だった。ソ連や中国などの社会主義国は平等でもなければ自由も制限されるし、何よりも労働者が搾取されるシステムだ。中国を見ればよく分かるが、その実態は「国家資本主義」だ。

　そもそも右派（右翼）とか左派（左翼）とは何を指すのか？　右派とは保守的な価値観や伝統を重視する立場であり、「保守」とも呼ばれる。政治的には自由市場経済を支持し、民営化や規制緩和を推進する立場だ。一方で、左派は改革を進める立場で、個人の自由や人権を尊重するリベラルも左派といえるだろう。政治的には平等や福祉を重視し、富の再分配を強化したり福祉の充実などを求める立場だ。

　米国では共和党が右派で、民主党が左派とされている。その民主党政権が推進してきたグレート・リセットは、一握りの権力者（富裕層やグローバリスト）がそれ以外の人たちを管理・支配・搾取する社会システムだと言われているが、富の公平な分配や平等を求める左派の思想とは正反対だ。しかし、ソ連や中国、北朝鮮などの社会主義国と同じだから米民主党は極左だと主張して非難する人たちが一定程度いて困惑している。現代において、左派を自称しながらソ連や中国などの社会主義国を目指す人たちなどほとんどいない。だから、米民主党がグレート・リセットを進めていたとしても、それを極左だと言って非難することに私はどうしても抵抗がある。私は民主党が極左というより、グレート・リセットを目指す官僚に民主党政権が取り込まれてしまったのではないか？と疑っている。

　資本主義を否定した共産党の一党独裁政治が左派（改革派）だったからといっても、それだけが左派ではない。資本主義はすでに限界であり、経済成長ではなく定常的経済の民主的な社会システムを目指すべきだという主張を支持する人たちは、少数とはいえ確実にいる。ソ連や中国のたどった道ではなく、資本主義と決別する別のシステムを求める思想こそ真の左派だと私は思っている。ただ、「左派＝共産党が独裁する社会主義国」という考えに固執する人がいる以上、左派とか右派などという分け方は混乱を招くだけではないかとも思う。

グレート・リセットの失敗と資本主義の終焉に向けて（2）

グレート・リセットの失敗と資本主義の終焉に向けて（3）

科学技術で人類は幸福になれるのか

　最近つくづく思うことがある。私たち人類は利便性を求め続けてきた。その結果、確かに以前に比べ物にならないくらい生活は便利になった。私などはもうこれ以上便利にならなくてもいいと思うのだが、資本主義社会ではそうはならない。まだまだ科学技術によって利便性を追求し続けるつもりのようだ。しかし、私たちは科学技術によって幸福になってきたのだろうか？　私はそうは思わない。なぜなら、科学技術の発達の裏側には必ず負の側面があるからだ。

　私が子どもの頃はまだプラスチック製品は非常に少なかったし、包装などにもほとんど使われていなかった。主婦は買い物篭を持って買い物に行き、野菜などは八百屋で新聞紙に包んでくれた。肉や魚などは確か経木（木材を薄く紙のように削り出したもの）に包んでくれたと記憶している。豆腐は鍋を持って近所の豆腐屋に買いにいった。醤油などは量り売りで、ビンを持って買いにいった。ジュースなどの清涼飲料も瓶入りだった。ポリ袋などがない時代はこんな生活をしていたし、スーパーマーケットができた当初は商品を紙袋に入れてくれたものだった。

　ところが、今は食品の包装の大半はポリ袋や発泡スチロールのトレーなどプラスチック製品にとって代わってしまった。その結果、大量のプラごみが出るようになった。衣類も化繊が普及した。そして、今になってマイクロプラスチックが問題になり、削減が叫ばれ始めた。利便性の裏側で、プラスチック汚染が深刻になっている。

　家電製品もずいぶん増えたが、それによって私たちは大量の電磁波にさらされるようになった。とりわけパソコンや携帯電話などの電磁波は健康被害が懸念されるし、携帯電話のアンテナがそこら中にあり、避けたくても避けられない。AIの発達も私はちっとも歓迎していない。自動車まで自動運転が登場したが、あれも5Gの電波を利用しているのであり、私はとても乗る気になれない。電磁波だらけの生活が健康にいいわけがない。

　パソコンも普及し、大半の人がスマートフォンを所有するようになった。確かにインターネットは便利だが、個人情報の漏洩が絶えない。ネットやメールはコンピュータウイルスとその対策のイタチごっこだし、詐欺メールなどの犯罪もある。スノーデン氏が日本にマルウェアを仕掛けたと言っていたが、そうやって他国の脅迫や支配にも使える。これでは便利どころの話ではない。

　自家用車も普及したが、当然ながら石油が大量消費され、地球温暖化の加速に繋がっている（二酸化炭素温暖化説には懐疑論もよく耳にするが、私は現時点では二酸化炭素は温暖化に大きな影響を与えていると考えている）。温暖化対策としてソーラーパネルや風力発電が広まってきたが、それらは自然破壊を招いたし様々な問題点を抱えている。もちろん原子力発電は危険すぎる。

　農業も機械化が進んだが、農業機械も石油で動かしている。乳牛の搾乳もすっかり機械化された。私たちの食べ物は石油でできていると言っても過言ではない。しかし、大型の農業機械によって土壌は固まって水はけが悪くなり、大量の化学肥料や農薬によって土壌の微生物層は破壊され土壌が劣化している。こんな農業を続けていて大丈夫なのだろうか？と心配になる。もちろん、農薬は環境汚染にもなり私たちの健康を蝕む。

　ほんの数十年の間に、私たちの暮らしは豊かになり便利になった。しかし、その一方で様々な問題が浮上しているし、それを科学技術で解決することはできていない。こんなことを続けていたら、リスクが雪だるまのように大きくなっていくだけだろう。そろそろ限界がきているのではなかろうか。そう思えて仕方ない。

　こんなことを言っても、大半の人はまだまだ経済成長を望み、より便利な社会を望んでいるようだ。いったいどこまで利便性を求め続けるのかと首を傾げてしまう。しかし、自給自足に近い生活を目指して田舎に移住する人たちもいる。恐らく、私と同じような疑問を抱いたのではなかろうか。石油や電気に頼らなければ何もできない社会というのはとてももろいし危ういと思う。今年は太陽フレアの影響で日本各地でオーロラが見られたが、大規模な太陽フレアは通信障害や大規模停電が起きることもある。

　私の生きてきた間のほんの数十年に科学技術は大きな発展を遂げたけれど、それと反比例するようにこれまで人がやってきた仕事を機械やAIがやるようになり、人間らしい生活が少しずつ失われていっているような気がして仕方ない。そろそろ立ち止まって根本から見直すべきではなかろうか。

トランプ氏の勝利で世界は変わるか

　アメリカの大統領選でトランプ氏が勝利したが、日本ではコロナワクチンに反対する人たちの多くがトランプ氏の勝利を歓迎しているのに対し、左派の人たちなどは民主主義の敗北だと落胆しているし、メディアもトランプ氏の批判を繰り返している。

　私は8年前の大統領選でトランプ氏が当選したときには落胆したが、今回は違う。もちろんトランプ氏という人物に好感を持っているわけではないし、むしろハチャメチャで大統領としての優れた資質があるとは思っていない。しかしバイデン政権の4年間があまりに酷く、あれがまた続くのであればそれこそ民主主義の破壊だろう。

　バイデン政権の4年間といえば、ほぼコロナ騒動・ワクチン禍の4年間と言える。恐らく意図して（人工ウイルスを用いて）パンデミックが起こされ、それに呼応するように安全性も確認されていないワクチンという名の遺伝子製剤を、緊急使用許可で世界中の人々に打たせた4年間だ。その遺伝子製剤は世界中で人々を薬害で苦しめ夥しい死者を出している。

　この遺伝子製剤の不可解さに気づいて反対してきた人たちの多くは、いわゆるディープステートと呼ばれている人たちの存在に気づくことになった。異様な感染対策、コロナワクチンの承認、国を挙げてのワクチン推奨・・・・。その結果として夥しい薬害が生じているにも関わらず全く中止にならない不可解さ。世界中の人が洗脳されてワクチンなる不可解な医薬品を打ち、人口減少が止まらない。コロナ騒動を機に、日本ではあちこちにワクチン工場が建てられ、ワクチンは国策とまでなっている。日本の厚労省もすっかりおかしくなってしまったが、こんなことが起きているのは陰で大きな力が働いているとしか考えられないし、それがディープステートと呼ばれる人たちだ。

　日本ではディープステートなどという言葉を使っただけで途端に陰謀論者扱いだが、苫米地英人氏は、ディープステートとは要は「既得権益者」のことだという。コロナ騒動＆ワクチン禍というのも、選挙で選ばれたわけでもない既得権益者がマスコミをつかってでっち上げた茶番劇だと言っていいだろう。

　既得権益者とは、日本においては首相官邸のスタッフといってもいいだろう。首相官邸にはおよそ3000人のスタッフがおり、そのおよそ半数は官僚、残りの半数は外資を含む大企業からの出向だという（苫米地英人著、日本転生より）。選挙で選ばれたわけでもない官僚や企業が官邸のスタッフとして日本の政策を牛耳っている。もちろん、今回のワクチン政策もそうで、私たち国民は厚労省や財務省の官僚や、ビッグファーマなどによって安全性も確かめられていないワクチンを打たされたといっても過言ではない。そして官僚や大企業などの背後には超富裕層などのグローバリストがいる。世界経済フォーラムなどはその旗振り役だろう。

　ワクチン反対派がトランプ氏の勝利を歓迎するのは、まさにトランプ氏がそのディープステートとの闘いを表明しているからだ。ワクチンに関していうならば、彼はロバート・F・ケネディ・ジュニア氏を米国保健福祉長官に任命した。これによって、ワクチンなどの医薬品の見直しが始まるのは間違いないし、食品添加物や農薬などの化学物質汚染についても規制していくだろう。そしてケネディ氏は、パンデミックで人々を欺いた職員などに対し大規模な模解雇を始めると宣言している。また、テレビでの医薬品広告をなくし、連邦医療データベースへの透明なアクセスを確保し、医学雑誌業界内の不正行為を終わらせるとも。これで米国からワクチンの嘘が暴かれることになる。これまでコロナワクチンを推進してきたファウチ氏やビル・ゲイツなどは戦線恐恐としているのではなかろうか。

　また、トランプ氏はエプスタイン事件の調査もすると公言しているし、SNSでの言論の自由も掲げている。何しろ、コロナ騒動のときからフェイスブックもツイッター（現X）も監視されて言論統制されていたし、Googleも検索喧嘩を操作して不都合な真実を隠していた。

　これらは、もちろんディープステートが行っていたことだ。トランプ氏はこれらに立ち向かうというのだから、この4年間ワクチンに反対してきた人たちは、当然歓迎することになる。トランプ氏は欠点も多いが、しかしこのディープステートに立ち向かうという姿勢をとれる大統領はそうそういないだろう。

　マスコミはロバート・ケネディ・ジュニア氏を「反ワクチン」「陰謀論者」などと揶揄しているが、これはマスコミがディープステートによって牛耳られているからに他ならない。

　だからこそ、彼は選挙前から3回もの暗殺未遂があったし、今後も狙われる可能性があるから油断できないし、何があるか分からない。

　いずれにしても、トランプ氏の勝利は日本にも影響を及ぼすことは間違いないだろう。来年は波乱にとんだ一年になりそうな気がするが、日本人も既得権益者＝ディープステートの存在を認めて考えを新たにする必要がある。トランプ氏の勝利は、ずっと米国追従を続けてきた日本がそこから抜け出すチャンスでもあると思う。トランプ氏が「米国第一」を掲げるのだから、日本も「日本第一」でいくべきではなかろうか。

　なお、ロバート・ケネディ・ジュニア氏は、地球温暖化は詐欺ではないかという主張をしているが、私自身はこの説には与しない。コロナワクチンが詐欺であるというのは薬害や死者の多さで明らかだ。しかしディープステートがコロナワクチンで人々を騙しているからといって、温暖化も詐欺だというのはあまりに短絡的すぎる。これに関しては過去の記事にも書いているので、参照していただきたい。温暖化に関してはやはり予防原則で考えるべきだと思う。

気候変動と地球温暖化　　

人間活動による地球温暖化の何が問題なのか　

製薬会社社員が売りたくない危険なワクチン

　10月1日のコロナワクチン接種開始が間近にせまった9月18日に、コスタイベというレプリコンワクチンを販売するMeiji Seika ファルマ社の社員有志（チームK）が書いた「私たちは売りたくない！」（方丈社）という本が出版された。私は発売日である18日に注文したのだが、注文が殺到して品切れとなり、手元に届いたのは10月12日。すでに3刷だった。

　本書は、社員が自社の不正や悪事を暴いた告発本ではない。しかし、会社の方針や主張に真っ向から異を唱え、自社の製品が危険であることを周知させることが目的の本である以上、告発本といっても差し支えないと思う。

　これまでコロナワクチンについて情報収集し、危険であると認識していた人にとっては、何ら驚くような内容の本ではないし、むしろ突っ込みたい部分もいろいろある。例えば、ポリオはポリオワクチンによってほぼ根絶できたという主張。示されているグラフを見ただけでも、ワクチン導入前からポリオが激減していたことが一目瞭然で、この説は納得いかない。ただ、ワクチンを製造し販売している会社の社員なので、そのような主張になるのは仕方ないとも思う。また、出版差し止めを防ぐためにも、慎重な書き方になるのは理解できる。

　逆に、「mRNAコロナワクチンには懐疑的だけれど、従来のワクチンは否定しない」、「自分は反ワクチンではない」と主張する人には納得できる内容だろう。また、「コロナワクチンは打っても効いていないし、何かおかしいのでは？」と気づきはじめた人、コロナワクチンについてほとんど疑問を持っていなかった人にとっては、目からウロコの情報も多いと思う。

　本書は誰にでも理解できるよう非常に平易に書かれている。mRNAワクチンやレプリコンワクチンがどういう仕組みであり、どのような問題があるのかという点も、専門用語などを使わずに説明しており、難しい説明を敬遠する人にも受け入れやすい。だからこそ、今までマスコミ情報しか知らなかった一般の人たちこそ読んでもらいたいと思う。

　第3章で説明されているが、コロナワクチンはあらゆる点で常軌を逸したことがまかり通っている。本書から引用すると以下のようなことがある。

・ワクチンが社会に登場するまでの異様に速いスピード
・有効性の検証が不十分
・過去に例がないほどの副反応のきつさ
・厚労省自身による、業務停止レベルの誤情報の意図的拡散
・死亡事例が出ても接種中止とならず、事業継続の判断
・有効期限の度重なる異例なる延長

　これほど異例なことずくめのワクチンがなぜ今も中止にならないのか？　中止どころかさらに危険性が指摘されるレプリコンをなぜ日本だけが承認し国民に打たせようとしているのか？　それについては第7章の「なぜ、会社はレプリコンを『全力推進』させるのか？」が参考になるし、この章は今後のワクチン問題や日本の未来を考える上でも重要な部分だ。ただ、私はここで述べられているような製薬会社の利益や利権だけでこんなことが進められているとは思っていない。なせなら、製薬利権は今までもずっとあったわけだが、こんなことにはならかった。なぜ、危険なワクチンの製造販売に国が多額の税金を注ぎ込んでいるのか？　なぜこれほどにまで人命や倫理が軽んじられるのか？　読者一人ひとりが考えてほしい。

　社員がクビになることも覚悟の上でこのような書籍を出したことの意味は大きい。夥しい超過死亡を出し続けている遺伝子製剤の製造販売を国が国策として力を入れ何としてでも続けようとするのなら、国民一人ひとりが事実を知って打たないと決意し、反対の声をあげていくしかない。

世界を支配しているのは誰なのか？

　ジェームズ斉藤氏の「日本人が知らないいま世界で起こっている超真実」（ビジネス社）を読んだ。ジェームズ斉藤氏は「某国の諜報機関の関係者」であり、もちろん偽名。そして、著者は本書のはじめに「こうやって本を書くことも、WEBマガジンに記事を寄稿することも、メルマガを発行することも、私にとっては工作活動の一つなのです」と書いている。こうあからさまに書いてあると、はじめから引いてしまってこの本や著者に疑惑を抱く人がいるかもしれない。もちろんこの本の内容を頭から鵜呑みにすべきではないが、しかし、読んだ感想は、大変興味深いこと、初めて知ったことが盛りだくさんで、かなり事実が述べられているという印象を受けた。

　少なくとも、今の混沌とした世の中で起きていることについて理解を深めるための一助にはなると思うし、本書の目的が工作活動だとしても、それは決して読者を騙して悪の世界に引きずり込むような意図があるわけではない（と私は思っている）。

　まず、本書の目次（大見出し）を紹介しておきたい。
第1章　2024年後半、世界はどうなるか？
第2章　トランプとは何者か？
第3章　世界の裏側は、どうなっているか？
第4章　世界を牛耳る支配者たちの本当の姿は？
第5章　世界を動かす仕組みは、どうなっているのか？

　これらのタイトルを見ても分かるように、本書はトランプ氏やプーチン氏などがどういう人物なのかについて解説しながら、世界を牛耳っている人たちについて掘り下げていく内容になっている。要は、巷で言われているディープステートについて踏み込んだ書であり、こういう世界に興味がある人にとっては参考になる情報が多い。もっとも陰謀論など大嫌いという人にとっては、はじめから受け付けないかもしれないが。

　ただし、本書が出版されたのは2024年8月15日であり、第1章の予想はすでに外れている。まあ、アメリカの大統領選にしても実際には何が起きるか分からないわけで、未来予測が外れるのは仕方ないし、未来予測に関することは読み流してもいいかもしれない。

　私自身はディープステートなるものを意識したのはコロナ騒動以降であり、コロナ騒動やコロナワクチンにまつわる不可解かつ異様な事態に直面したことで、どうやら世界を牛耳っている人たちがいるのだとはっきりと認識した。ただ、ディープステートと言われているものが具体的にどのような人たちを指すのかが分からないこともあり、DS、あるいはディープステートという言葉はほとんど使ったことがない。しかし、本書を読むことで、だいぶその輪郭がつかめてきたように思う。少なくとも、世界を牛耳っている人たちは一口で言えるほど単純なものではなく、宗教や超富豪（金融）、ビッグテック、政治家、官僚などが絡み合っているようだ。例えば世界経済フォーラムが世界各国のリーダーにワクチンを打つように指示したとして、実際にそれぞれの国でコロナの恐怖を煽ったりワクチン接種を進める実行部隊がいなければ、これほど大勢の人が疑問を持たずにワクチンを打ってしまうことはなかっただろう。世界経済フォーラムや製薬会社の意向だけでワクチン接種を実行できるわけではない。

　著者が本書で最も言いたいことは何なのか？　本書を読んで思うのは、日本人は様々な情報の中から嘘を見破るリテラシーを身に着けないと、支配者層の餌食にされるだけだという警告だと思う。日本で8割もの人がコロナワクチンを打ち、国は高齢者を中心に今でもこのワクチンを打たせようとしている。しかも、世界でどの国も承認していないレプリコンという自己増殖型のワクチンまで承認してしまった。これはこの国が支配者層の言いなりであり、国民が認知戦に弱く真実を見抜けないことを表している。

　ジェームス斉藤氏は、第1章の「トランプとは何者か？」の中で、「陰謀論の中には多くの真実があります。陰謀論の中にしかない真実だってかなりあります。ですから、陰謀論＝トンデモと考えるのは間違いなのですが、陰謀論好きの支持者ばかりが集まるとトンデモになりがちなのは明白で、そこは分けて考えなければいけないのです」と書いている。陰謀論に真実が多くあるが、だからといって陰謀論に嵌ってもいけないという警告だ。これは私も同感で、いわゆる陰謀論と言われている物の中には事実もあれば嘘も混じっていると常々感じている。だからこそ、それを見分ける鋭い嗅覚を持たねばならない。Xで流れてくる情報も玉石混交であり、その中から真実を見抜くのは容易ではないし、まさにリテラシーの問題なのだと思う。別の言い方をすれば、認知戦を見抜く力でもある。もちろん、ジェームス斉藤氏の言っていることが本当なのかどうかを見抜くことも読者のリテラシーに関わっている。私も、本書の内容はあくまでも「参考」と捉えている。

　あと、人口削減についてもそれを行っている勢力がいることを明言している。日本では人口削減などと言っただけで陰謀論者扱い、トンデモ扱いだが、世界の裏事情に精通している人にとっては陰謀論でも何でもないのだろう。私もこの毒としか思えない遺伝子製剤にはそういう目的もあるのだろうと思っている。

　世界の支配者層に関心がある人には一読をお勧めしたい。

製薬会社社員が書いた書籍「私たちは売りたくない！」発売

　9月18日、つまり昨日のことだが、「私たちは売りたくない！」という衝撃的なタイトルの本が発売された。出版社は方丈社。以下が、方丈社の新刊情報。

私たちは売りたくない！　

　日本では10月1日から高齢者を対象にコロナワクチンの定期接種が始まるが、そのコロナワクチンは5種類ある。ファイザーのコミナティ、モデルナのスパイクバックス、第一三共のダイチロナ、武田薬品のヌバキソビッド、Meiji　Seikaファルマのコスタイベだ。そのうちMeiji　Seikaファルマのコスタイベはレプリコンと言われている自己増殖型のもので、従来のmRNAワクチン以上に危険性が懸念されており、現在「mRNAワクチン中止を求める国民連合」がレプリコンを含むmRNAワクチンの中止を求めて様々な活動を展開している。

mRNAワクチン中止を求める国民連合

　このレプリコンワクチンを販売することになっているMeiji　Seikaファルマの現役社員らが書いた本が「私たちは売りたくない！」だ。レプリコンの接種開始直前にこのような本が出版されたことの意味は大きい。

　私は注文したもののまだ入手しておらず読んでいない。そして、驚いたことに、発売直後であるにも関わらず本日19日にネット通販ではすべて在庫切れになっている。X（Twitter）では、製薬会社社員が書店で買い占めているという情報もある。出版社は重版するようだが、すぐに読みたい方は電子版を購入することもできる。

　目次などを見る限り、決して過激なワクチン反対本ではなく、公表されている事実を元にmRNAワクチンの問題点を取り上げているようだ。版元の紹介文の中に、以下のような説明がある。

本書では、あくまでも、厚労省を始めとする公的機関や会社のプレスリリースなどで発表されているオープンソースのデータをもとに、さまざまな検証が進められている。次に来る危機の中心として、世界に先駆けて日本だけが承認した「新ｍRNAワクチン＝レプリコンワクチン」の本質的危険性を訴え、さらには、安全とされてきたインフルエンザワクチンが、近い将来危険な変貌を遂げることにも警鐘を鳴らす。

　これ以上、ワクチンによる薬害被害者を出したくないという想いからの勇気ある指摘のようだ。本書は内部告発ではないという意見もある。私は読んでいないので何とも言えないが、製薬会社の社員らが、自分達の会社の製品について異を唱える内容なら、内部告発に近いのではないかと思う。

　mRNAコロナワクチンによる予防接種健康被害救済認定数は、9月12日時点で11,920件、死亡認定された件数は818件だ。もちろんこれは認定されたものだけであり、未審査のものも多数あるし、申請したけれど認定されなかったものもある。超過死亡の数から考えると、恐らく数十万人がワクチンが原因で亡くなっているだろう。

　国が認定しただけでも800人以上がワクチンで亡くなっているのに中止にならず、さらに高齢者対象に定期接種化。その裏には、インフルエンザワクチンも含め既存のワクチンを危険なmRNAワクチンやレプリコンワクチンに変えていくという国の方針があるからではなかろうか。

　製薬会社社員による警鐘は極めて重い。なぜなら、研究者でも医師でもなく、開発に関わっている側だからだ。そのような人たちからの警告は、決して軽視できない。私たちはワクチンの真実を知り、ワクチンのあり方そのものを見直していかねばならないと思う。

　もし、10月からの定期接種を受けようと思っている人がいたら、慌てて打つのではなく、製薬会社社員の忠告に耳を傾けてほしい。自分の健康が損なわれるかもしれないし、さらに伝播（シェディング）の加害者にもなりかねないことを認識してほしい。