ラリー撤退で毎日新聞社を提訴！？

　23日付けの北海道新聞によると、国際ラリー大会を運営していたイベント会社（札幌）が、2006年のラリージャパン（世界ラリー選手権）の開催決定後に、それまで共催者だった毎日新聞社がラリーから撤退したことによって一億円以上の損害を被ったとして、毎日新聞社を提訴していたとのこと。5000万円の損害賠償を求めているそうです。両者の契約書では、撤退する場合はイベント会社の承認を得ることになっていたが、それが守られなかったとのこと。

　私たち自然保護団体は、林道をズタズタにして野生生物を脅かすラリーに対しては当初から反対してきたのですから、この裁判には！？という感じです。

　新聞記事だけでは詳しいことがわかりませんが、まず毎日新聞社というメディアが自然環境に悪影響を与えるラリーを行ったことは非難されることですし、撤退したのは当然のことです。

　毎日新聞社がラリーを撤退したのは、2005年のラリーが終って間もない頃でした。内部的にはもっと前から決まっていたのでしょう。翌年のラリーの開催の決定が正式にいつだったのかはわかりませんが、イベント会社は開催決定の取り消しがどうしてもできない状態だったのでしょうか？　毎日新聞社の協力が得られなくなったのであれば次期大会の運営に支障を来すことは十分予測できたはずです。パリの国際自動車連盟との関りもあると思うのですが、開催断念という選択肢がどうしてもとれない状況にあったのか･･･気になるところです。

　で、ここで見えてきたのは、ラリーの運営には莫大な経費がかかるということです。それなりのお金を出してくれるスポンサーがなければやっていけないわけですね。今の時代、大量の二酸化炭素を排出し、環境に負荷を与えるようなイベントに対しては、企業も慎重にならざるを得ないでしょう。毎日新聞社が撤退したのも、そのような背景があったはずです。何しろ、自然保護団体に不買運動を起こされてしまったのですから。

　何としてでもラリーを続けたいというイベント会社もどうかと思いますが、毎日新聞社もラリーなどに首を突っ込むべきではなかったでしょう。莫大なお金を負担したうえに不買運動を起こされ、さらに共催者から提訴されてしまったのですから。